誰もが生き生きと働き続ける社会へ　西山 和枝さん

　一方、「女性ホルモンに関して知識がありますか」という「ヘルスリテラシー調査」を実施したところ、「知識がない」と答えた女性が約70％にものぼりました。この調査は毎年実施していますが、数値はほとんど変わっていないという衝撃的な状況です。
　自分の体の変化に気づかず対処ができないために、結果として昇進をあきらめ、仕事も辞めてしまうとしたら、女性自身も女性の健康に関する知識や情報を理解し、適切に活用できる「ヘルスリテラシー」の向上が不可欠といえます。実際、女性ホルモンの働きに関して知っていると答えた人は、睡眠、運動、食事などの生活習慣や、サプリメントの摂取、処方薬での対処など具体的な対応を心がけており、ヘルスリテラシーの向上が行動変容につながることがわかっています。
　今では企業も月経や更年期症状、不妊治療のための休暇制度を整えていますが、制度が「ある」ことと「使える」ことは全く別の問題です。「使いたいけれど申請により上司に知られたくない」といった声が当社の社内アンケートでも多く見られ、実際の利用率は低迷していました。その反省を踏まえ、現在では「セルフケア休暇」と名称を変え、理由を問わず年間5日間まで自由に積立有給を活用できるようにしています。女性だけでなく、男性やLGBTQ+の方にも使いやすい制度設計とし、「誰もがケアを必要とする」という前提の仕組みに変えました。ヘルスリテラシー向上とともに、女性の健康課題に取り組む制度設計も使いやすく改善することが必要だと考えます。

　女性の健康課題について理解を深め、自分自身の体の状態を知り、日常生活の中で健康を維持するための「セルフケア」に取り組むこと。これに加え、定期的に健診・検診が受けられる婦人科の「かかりつけ医」を持つ「新・セルフケア」の啓発に現在取り組んでいます。
　弊社が公開しているウェブサイトの「更年期ラボ」には女性が相談できる窓口一覧を設けており、お住まいや職場の近くで相性の合うドクターを探すことができます。更年期の症状には「手指の不調」もありますが、その相談窓口もこのサイトで確認できます。
　海外の一部の国では、娘さんが月経を迎えると母親とともにホームドクターを受診することもあり、PMS世代と更年期世代の母娘が共に不調の相談ができるホームドクターを持つ環境が整っています。
　日本ではまだ定期的に婦人科を受診する習慣はほとんど根付いていませんが、少しでも体調に異変を感じたときに相談できるかかりつけ医は、健康課題に対処するための心強いパートナーになります。生涯にわたり信頼できるホームドクターを持つことは、女性が健康を維持するために欠かせないセルフケアであることを広く伝え続けたいと思います。

　プロジェクトで実施しているセミナーに参加された方から「もっと早く知りたかった」という声を多くいただくたび、情報へのアクセスと知る機会を増やしていくことの大切さを痛感しています。近年、セミナーの参加者には若い男性も増えており、「彼女や妻、お母さんのために知りたい」という声を聞くことができるようになりました。

　当事者である女性だけでなく、家族・同僚・上司など周囲の方と共に女性の健康課題への理解を深め、女性が一人で抱え込み、悩むことなく、共に支え合っていけるような文化を育てていくのがこのプロジェクトの目標です。

　「女性の健康推進」というと、「なぜ女性だけ？」という声もありますが、“誰かの健康に配慮する”という文化が根づけば、それが多様な人の健康支援につながるのではないでしょうか。「女性の健康推進」は、その第一歩です。いずれ「女性」が外せる日のために、すべての人が、自分らしく、生き生きと輝ける社会を目指して。私たちはこれからも歩みを止めることなく、着実に前進し続けたいと思います。